電動バイクの維持費を抑えたい！コストカットのコツはある？

経済的にも環境的にも注目を集め、多くのメリットがある電動バイクですが、購入する本体価格やランニングコストが高い印象があるため、購入をためらう人も多いことでしょう。そこで今回は、電動バイクにかかるコストがどのようなものがあるのかを紹介したうえで、コストを抑えるためのコツを伝授します。

原付と比較！電動バイクに必要なコストは？

走行時の音も静かで環境にも優しい電動バイクは、経済的ということで人気を集めていますが、通常のバイクと比べてどれくらい経済的なのでしょうか。電動バイクでもとくに人気なのが、原付一種・二種クラスで、通勤や通学、普段の買い物や週末のお出かけなど、いろいろなシーンで活躍してくれます。これまでに同じように普段使いで使用されることが多く、経済的だといわれていた原付バイクと比較して、どのくらいコストが違ってくるのか見ていきます。おおよそ電動バイクに必要なコストとしては車体価格以外にも、免許に必要な教習費や税金、電気代、保険料があり、ほかにも駐輪場代やメンテナンス費用などがかかってきます。

車体価格

車体価格が大きく異なります。たとえば、テレビの番組でよく使用されているYAMAHAのガソリンバイクのビーノと電動バイクのE-Vinoで比較してみましょう。ビーノが本体価格20万3,500円～に対して、E-Vinoは31万4,600円～となっています。車体価格はおおよそガソリンバイクに比べても高く、差額も数万円以上することが多いでしょう。

教習費

原付バイクの免許取得に関する費用としては、受験料と講習料、交付手数料とあわせると1万円以下で取得が可能となっています。電動バイクでも定格出力が0.6kW以下の電動バイクであれば、同じような費用で取得が可能となってきますが、それ以上の定格出力となってくると、取得が必要な免許も異なってきます。1.0kＷ以下だと小型限定普通二輪免許、20kＷ以下普通二輪免許、20kＷ超だと大型免許が必要となり、費用としても10万円以上かかってきます。

車検費

原付は車検の必要ありませんが、現状では電動バイクに関しても車検が必要ありません。法的に車検が規定されていないものの、整備しなくても問題ないというわけでなく、保安部品が正常に機能しなければ重大な事故につながる可能性もあるので、定期点検をして安全には気をつけましょう。

ガソリン・電気代

1Lのガソリンで走れる走行距離を30kmで1Lの料金を150円、1kWhの電気で走れる走行距離を6.5kmで1kWhの料金を25円とします。かりに1年間で1万km走行したとすると、原付の場合が約5万円で電気バイクの場合が約3万8,000円となり1万円以上の燃費の差となります。

税金

税金として軽自動車税がかかりますが、排気量や定格出力によって異なります。そのため原付バイクと同様のクラスのバイクであれば同じ費用となりますが、定格出力が大きくなるほど、税金もかかってきます。さらに、1kW超になると自動車重量税も必要です。

保険料

必須の保険としては自賠責保険があり、排気量や定格出力によって異なります。排気量や定格出力が大きくなるほど保険料も高くなります。

そのほか

駐輪代に関しては原付と電動バイクでは費用はかわりません。メンテナンス費用もあまりかわりません。

ガソリンで走行する原付と比べても、電動バイクは燃料費などのランニングコストは安くなるものの、車体価格などで大幅に費用がかかります。

電動バイクの維持費を抑えるコツは？

電動バイクの維持費を抑えるにはどのようなポイントがあるでしょうか。いくつかコストを抑える方法を紹介します。

節電する

電動バイクの動力源は電気です。停車中に無駄な電力を使用しないことや充電したまま長時間放置しないなど、日常生活での節電を心掛けることで電気代を抑えることができます。

保証会社を見直す

電動バイクに限りませんが、任意保険は保険会社によって同じ補償内容でも料金が変わってくるので、いろいろな保険会社を比較したうえで検討しましょう。とくに代理店型からダイレクト型に切り替えることで、大幅にコストを抑えることができます。

駐輪場を見直す

駐輪場に関しても電動バイクに限ったことではありませんが、毎月費用が発生してしまう駐輪場も見直してみましょう。

たとえば敷地内の駐輪場よりも、周辺にある駐輪場が安い場合があります。費用と手間を考慮したうえで、駐輪場を探してみましょう。ネットでの検索もできますが、周辺を歩いて探すことで、安い駐輪場が見つかることもあるでしょう。

購入時は補助金が使えるかも？制度を確認しよう

電動バイクを購入する場合に、国や地方自治体が環境保全対策のひとつとして補助金制度をもうけています。国が設ける補助金と地方自治体が設ける補助金の両方を利用することで、購入金額が車体価格の半分になる場合があります。

たとえば、本体価格23万6,000円のバイクが、国から2万6,000円、自治体から8万円の合計10万6,000円の補助金が適用されて、実質13万円で購入可能となっています。電動バイクの購入者にとって、とてもお得な制度なので、制度が利用できるかどうか購入前に必ず確認しましょう。

まとめ

電動バイクには環境に優しく経済的な乗り物として注目を集めている乗り物です。同じようなシーンで活躍する原付と比べると、車体価格は数万円以上高くなっているものの、動力源が電気となっているためガソリン代よりも安く走行することが可能です。さらにコストを抑えるために、節電や加入している保険の見直しなどあります。購入時には国や地方自治体が設けている補助金制度を利用することで、半額ほどの費用で購入できる場合があるので、必ず確認しておきましょう。